多くの不動産投資信託がありますが、何が違うのですか?


不動産投資信託は、日本では2001年9月に初めて登場した比較的新しい投資信託ですが、その後設定が相次ぎ、2017年5月末日現在58本の不動産投資信託東京証券取引所に上場しています。

不動産などを主な投資対象としているという共通点はあるものの、それぞれのファンドが投資対象とする不動産の種類や地域には違いがあります。

不動産投資信託(リート)の基本

 

投資する不動産の種類の違い

2001年前半に設定された不動産投資信託では、オフィスビルや住宅用建物(マンション)に投資するのが主流でしたが、その後、ショッピングセンターやホテルなどを投資対象とするファンド、あるいは物流施設やヘルスケア施設や高齢者関連施設に的を絞って投資する不動産投資信託が上場するようになりました。

また、オフィス、住宅用、ホテルというように、様々なタイプの不動産に分散投資するファンドもあれば、オフィスビルだけに投資する、あるいは物流施設だけに投資するというように特定の不動産に的を絞って投資するファンドもあります。前社を総合型リートと呼び、後者を特化型リートと呼びます。

 

ヘルスケアリートcommercialbldgdistributionhotelsofficebuildingmansion

 

投資対象とする地域の違い

対象とする地域としては、東京を中心としたファンド、大阪・東京・名古屋など大都市圏を中心としたファンド、全国を投資対象としたファンドなどがあります。ユニークなファンドとしては、福岡・九州地域の不動産、あるいは関西地区の不動産のように、特定の地域に特化して投資するファンドも登場しています。

同じ不動産投資信託といっても、投資対象とする不動産や投資対象地域は異なりますので、目論見書や各不動産投資信託のホームページなどで確認することが大切です。