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派生商品を積極的に活用するファンド。先物・オプションなどの金融派生商品（デリバティブ）を利用し、株式相場の上昇局面だけでなく、下落局面にも利益を出せるという、ユニークな性質を持った株式投資信託です。
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ワンポイント用語解説
投資信託の販売会社は投資信託を購入を予定している投資家に対して、購入する前に「目論見書」を渡すことを義務付けられています。目論見書は、販売会社（証券会社、銀行など）の窓口でもらうことができます（無料）し、運用会社のHPでもダウンロードできます。投信資料館でも一部の投資信託についてはオンラインで申し込めるよう便宜を図っていますので、必ず読むようにしてください。
目論見書の中に「約款」すなわち投資信託を購入する上での契約項目が記載されており、その投資信託を運用する上で、組み入れてよい資産（株式、債券、新株引受権証券、転換社債、外貨建資産（外国株式、外国債券など）等）および、その組み入れ比率についての制限が記載されている部分があります。通常「投資制限」または「運用の指図範囲」という項目に含まれています。
投資制限の記載例：
「株式および新株引受権証券への投資割合には制限を設けません。」
この場合は、この投資信託の資産の全てを株式（新株引受権証券（通称：ワラント）を含む）に投資してもよいということで、100%株式で運用してもよいファンドということになります。
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