| E業種別インデックス型ファンド | 建設・不動産株型 | 医薬品・食品株株型 | 化学・繊維・紙パルプ株型 | 石油・非鉄株型 | 鉄鋼・造船株型 |
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約款上の株式組入限度70%以上のファンドで、主として国内の建設業、不動産業に属する株式に投資するもの
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約款上の株式組入限度70%以上のファンドで、主として国内の医薬品業、食品業に属する株式に投資するもの
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約款上の株式組入限度70%以上のファンドで、主として国内の化学業、繊維業、紙パルプ業に属する株式に投資するもの
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約款上の株式組入限度70%以上のファンドで、主として国内の石油業、非鉄業に属する株式に投資するもの
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約款上の株式組入限度70%以上のファンドで、主として国内の鉄鋼業、造船業に属する株式に投資するもの
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約款上の株式組入限度70%以上のファンドで、主として国内の電気機器業、精密機器業に属する株式に投資するもの
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約款上の株式組入限度70%以上のファンドで、主として国内の自動車業、機械業に属する株式に投資するもの
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約款上の株式組入限度70%以上のファンドで、主として国内の商業に属する株式に投資するもの
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約款上の株式組入限度70%以上のファンドで、主として国内の金融業に属する株式に投資するもの
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約款上の株式組入限度70%以上のファンドで、主として国内の公益事業に属する株式に投資するもの
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ワンポイント用語解説
投資信託の販売会社は投資信託を購入を予定している投資家に対して、購入する前に「目論見書」を渡すことを義務付けられています。目論見書は、販売会社(証券会社、銀行など)の窓口でもらうことができます(無料)し、運用会社のHPでもダウンロードできます。投信資料館でも一部の投資信託についてはオンラインで申し込めるよう便宜を図っていますので、必ず読むようにしてください。
目論見書の中に「約款」すなわち投資信託を購入する上での契約項目が記載されており、その投資信託を運用する上で、組み入れてよい資産(株式、債券、新株引受権証券、転換社債、外貨建資産(外国株式、外国債券など)等)および、その組み入れ比率についての制限が記載されている部分があります。通常「投資制限」または「運用の指図範囲」という項目に含まれています。
投資制限の記載例:
「株式および新株引受権証券への投資割合には制限を設けません。」
この場合は、この投資信託の資産の全てを株式(新株引受権証券(通称:ワラント)を含む)に投資してもよいということで、100%株式で運用してもよいファンドということになります。