| @国内株式型ファンド |
約款上の株式組入限度70%以上のファンドで、主として国内株式に投資するもの。日本の株式に分散投資するアクティブ型のファンドはここに分類されます。
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約款上の株式組入限度70%以上のファンドで、主として国内の大型株(上場株式数2億株以上、但し、1単位千株以外の銘柄は1単位千株を基準に修正した株式数)に投資するもの
例えば、あなたが今後日本の株式市場は成長し、特に大型株の成長は期待されると考えるならこの分類。
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約款上の株式組入限度70%以上のファンドで、主として国内の中型・小型株に投資するもの
例えば、あなたが今後は日本の株式の中で、中小型株の成長が期待されると考えるならこの分類。
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約款上の株式組入限度70%以上のファンドで、主として国内の店頭登録株に投資するもの
例えば、あなたが今後は日本の店頭株がの成長が期待できると考えるならこの商品分類の中から選択。
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約款上の株式組入限度70%以上のファンドで、国内の業種別或いはテーマ別に投資を行なうファンドでグループが構成され、その間で投資者が選択し、乗換えも可能なも
例えば、あなたは現時点では日本の株式の中でもある業種(機械、電機、紙・パルプ、食品、電子、金融など)か、あるテーマに関連した株式群(例えば、マルチメディア関連株やオリンピック関連株式)が当面成長すると考えるが、将来的には他の業種やテーマが成長する可能性があり、その時点で投資を乗り換えたいと考えるなら、業種別選択型。
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給与天引き方式による累積投資専用ファンドでミリオンの名称を用いているもの
ワンポイント用語解説
投資信託の販売会社は投資信託を購入を予定している投資家に対して、購入する前に「目論見書」を渡すことを義務付けられています。目論見書は、販売会社(証券会社、銀行など)の窓口でもらうことができます(無料)し、運用会社のHPでもダウンロードできます。投信資料館でも一部の投資信託についてはオンラインで申し込めるよう便宜を図っていますので、必ず読むようにしてください。
目論見書の中に「約款」すなわち投資信託を購入する上での契約項目が記載されており、その投資信託を運用する上で、組み入れてよい資産(株式、債券、新株引受権証券、転換社債、外貨建資産(外国株式、外国債券など)等)および、その組み入れ比率についての制限が記載されている部分があります。通常「投資制限」または「運用の指図範囲」という項目に含まれています。
投資制限の記載例:
「株式および新株引受権証券への投資割合には制限を設けません。」
この場合は、この投資信託の資産の全てを株式(新株引受権証券(通称:ワラント)を含む)に投資してもよいということで、100%株式で運用してもよいファンドということになります。