エコファンドと呼ばれる投資信託は、時価総額、企業規模、財務内容といった従来からの銘柄選定基準に加え、企業の環境に対する配慮をその基準のひとつとして投資対象銘柄に選定するファンドです。欧米などではグリーンファンドとも呼ばれ、グリーンコンシューマーを中心に、かなり定着を見せているテーマファンドでもあります。
「環境」というテーマは、近年企業に与えられてきた課題のひとつです。 環境規制の強化と、消費者意識の高まりによって、徐々に企業が環境問題への取組みを推進することを迫られるようになりました。
その取り組みのひとつとしてあげられるのが環境会計の導入です。環境会計は、環境対策に投じた費用とそれに伴う省エネルギー、省資源などの効果を金額で示すもので、企業にとっては投資効果の把握と対策の効率的実施、投資家や消費者にとってはコスト管理などの活動内容をデータとして取り入れられるという利点があります。また、各企業で環境報告書を開示しているところもあり、グリーン調達の判断材料として、LCA(製品が与える環境負荷を客観的に分析し、科学的・定量的に分析する手法)を導入する企業も増えています。こうした情報開示はエコファンドの銘柄選定において、評価の一基準にもなります。
そして、なんといっても国の環境政策は重大な影響を与えます。循環型社会形成推進基本法を始めとする法律成立や、環境税導入の検討など、企業はこうした法規制にすばやく対応していかなくてはなりません。特に地球温暖化で騒がれているCO2排出量や、エネルギー消費量、リサイクル関連法案、 ダイオキシン濃度など、環境関連対策の打ち出しは年々増えていくようです。 エコファンドの中には「地球温暖化防止」や「リサイクル推進」などといっ た具体的対策に重点的評価を置くものも多いのです。高度経済成長に支えら れた大量消費社会が定着してしまった日本において、CO2排出量削減とリサイ クルは大きな課題でもあります。
こうした環境経営度によって企業価値がはかられることもあり、ISO14001 の認証取得などに代表される企業の自主的な取り組みも多く見られます。環境関連企業と呼ばれる企業群が着実に環境経営度を向上させているかが、こ のエコファンドの成長のカギを握るといえるでしょう。