インターネットファンド

インターネット関連のテーマファンドはその名のとおり、データ通信、電子ネットワーク、マルチメディア関連企業などのインターネット関連企業の銘柄に投資するファンドで、国際株式型に分類されているファンドが多いのが特徴です。

インターネットは日本でも急速に普及し、かなりの速度で生活に定着しつつあります。インターネットをテーマにしたファンドが設定されてきた背景には、コンピュータの低価格化、eマーケットプレイスの拡大、またそれが企業によるITへの投資やコンピュータ業界の雇用の拡大を促したため、インターネット市場が急速に発達したことがあげられます。米国では商務省が、「デジタルエコノミー」というレポートを2年前から発表しており、2000年 6月に出された「デジタルエコノミー2000」では、インターネットユーザーがこの6年間で平均120%近い伸びを続け、特にヨーロッパやアジア太平洋地域で高い伸び率を示していることが述べられています。このレポートの一部分だけでも、いかに速い速度でインターネットが普及しているかがわかります。

インターネット業界の現状は米国のNASDAQ市場が一番反映していると言えます。NASDAQはインターネット関連企業を中心としたハイテク企業が上場している証券市場で、日本でも米証券業協会とソフトバンクがそれぞれ50%ずつ出資して、ナスダック・ジャパンが資本金6億円で1999年6月に設立されました。ナスダック・ジャパン市場は、ナスダック・ジャパン株式会社と大阪証券取引所との業務提携に基づき、大阪証券取引所内の既存市場から独立および並存する市場として、2000年6月19日より取引が開始されていますが、まだまだ米国市場には程遠いのが現状です。

インターネットテーマファンドは、米国のマルチメディア関連企業銘柄を中心に投資が行われています。株価高騰で一躍有名となったヤフーや、日本進出が話題になったアマゾンドットコムなど、よく知られている企業の銘柄を含んでいるものもあります。このファンドで一番注意したいのは、単にインターネット関連企業であるというだけで、投資家が市場にお金をつぎ込んでいないかどうかということ。もちろんこのファンドのRR（リスクリターン）分類は4程度が多いため、値動きの大きい商品であることは予想できると思いますが、株価機関投資家などの株式のプロが売却に走ると、一般投資家が株価下落を懸念して関連銘柄が売却するなど、市場全体の株価が下落することがあります。市場の低迷がまったくあり得ないということはないのです。「インターネットが人気だから」という安直な理由だけで投資するのではなく、検討しているファンドがどういった基準で銘柄を選定しているか、インターネット関連企業でも、細かい分類ではどういった企業に力を入れて投資しているのかを見極めることをお勧めします。

インターネットファンドのチェックポイント

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