メディア株型ファンド

①総広告費・・・媒体別、業種別広告費

電通が発表する日本の広告費では、媒体別、業種別の広告費とその推移を見ることができます。広告のうちで新聞、雑誌、ラジオ、テレビの4媒体がその大きな割合を占めることは前述の通りですが、この資料ではSP（セールスプロモーション）、衛星メディア関連、インターネット広告費などの他媒体の現状を知ることができ、媒体別の傾向を知ることができます。また、業種別の広告費も掲載されており、中でも増加寄与率の大きい主な業種（マスコミ4媒体広告費）などの詳しい資料は、どういった業種が伸びてきているか、または減速しているかを見ることができるため、業界の動向をおさえる点で非常に適しています。ファンドの成長性をはかる上で活用したい統計資料と言えます。

②消費実感調査・・・2カ月に一度実施されている消費動向やその背景要因を探る調査

★電通消費実感調査

消費実感調査は1996年から2カ月に一度実施されている調査で、消費動向を占うとともに、その背景要因を探るために消費者の景気・消費に対する「実感」を時系列の形で継続的に調査し、電通が発表しているものです。メディア関連企業は消費者動向に最も敏感である必要があり、当然マーケティングにも力を入れています。景気・消費に対する意識変化と背景要因、購買心理の変化、商品の購入意向など、景気動向意識や領域別消費意識、出回って欲しい商品を調査しているため、消費者動向を知る上で欠かせない資料となっています。媒体や広告に影響してくると思われる事項が掲載されているので是非チェックしたい資料のひとつです。

③主要媒体売上高・・・新聞の総売上高と放送・出版の売上高の推移

★日本新聞協会

新聞の総売上高と放送・出版の売上高の推移は、日本新聞協会が発表しています。新聞は主要媒体の中でも最も購読率が高く、新聞広告に目を通す人も購読者全体の6割とも言われています。新聞の売上高における販売収入と広告収入の構成比を見ることができるほか、新聞の売上高に対して放送、出版の売上高がどのように推移しているか比較することができます。広告収入の比率が高い業界のため、景気に左右されることは業界の特徴でも述べましたが、対峙して景気低迷時の売上高の伸びに注目するとある程度連動していることがわかります。近年の推移を見ることで、業界全体の伸びを把握することができます。

④業種別株価指数・・・サービス業株価指数

★東京証券取引所

業種別株価指数とはTOPIX(東証株価指数)を補完する指数の一つで、東京証券取引所の市場第一部上場銘柄を、総務省統計局の定める「日本標準産業分類」により、建設、化学、電気機器等の33業種に分類し、それぞれの業種の株価指数を算出したものです。マスメディア関連株はサービス業に分類されるため、サービス業株価指数をチェックすることをおすすめします。

メディア株型ファンドのチェックポイント

①総広告費・・・媒体別、業種別広告費

②消費実感調査・・・2カ月に一度実施されている消費動向やその背景要因を探る調査

③主要媒体売上高・・・新聞の総売上高と放送・出版の売上高の推移

④業種別株価指数・・・サービス業株価指数

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