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資源株ファンドは主に石油関連企業を中心に鉱業、非鉄、ガラス・土石関連企業などの資源に関わる企業の銘柄に投資するファンドです。
世界の一次エネルギー供給構成をみると、石油が大半を占めています。一次エネルギーに占める石油の割合は、石油に代わり得る代替エネルギーの開発には課題が多く、世界の一次エネルギー需要を担う石油の役割は、今後も変わらないといわれています。こうした事情を抱える業界、特に石油業界はなんといっても原油市場動向に大きく左右されます。
原油価格はOPECの動向を強く反映します。一般に産出国では、需給の引き締めのために減産が行われ、価格が上がると一部の国が増産を始めて再び軟化する、という生産調整が繰り返されます。現物需給から見ると、こうした傾向は当然なのですが、原油のマーケットは投機家筋の思惑が大きく働きます。例えば北米市場の中心である商業取引所のNYMEXではWTIという米テキサス産の低硫黄、軽質原油の代表銘柄で現物約2000万B/D（B/D=1日の生産量）、先物では約18000万B/Dという9倍の取引がなされています。WTIの実際の生産量はせいぜい20万B/D程度しかないため、先物では実需の900倍ものマネーが動いている現実があります。このように産油国の様々な要因を受け投機家筋が原油の先高を予想し買いに入ったり、各産油国がその先物相場の先高予想を見て売り渋り傾向となり、その結果協調減産が予想以上に継続したりすることがあるため、需給動向のみが原油価格動向に反映すると考えないほうが良いでしょう。また一般論ですが「有事は金と原油とドルが上がる」といわれていますから、世界情勢を踏まえて業界の行先を見ることが重要です。この他に、石油業界は業界の再編も注目されるところです。石油販売業者の倒産件数が2000年12月に5件となり、2000年の総倒産件数は史上最多の75件に達しました。負債総額も過去最多となった1999年の164億円のおよそ倍の308億円です。経営のスリム化を目指し、業界生き残りを賭けた企業努力が必須課題とされています。
石油関連企業だけではなく資源関連株を中心に投資しているこのファンドは、市況を大きく反映することから、市況産業株に投資するファンドともいえます。原油、石油製品、銅、亜鉛、鋼材などの国際商品の動向は、各企業の業績に影響しやすいため、常に気にしておくことが必要です。また、資源最小国と呼ばれる日本ですが、その名のとおり資源のほとんどを輸入に頼っているのが現状です。為替動向にも業績を左右されるため、言うまでも無く円相場は目が離せないファンドです。
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