タカハシくんの投信生活 : 投資信託の投信資料館

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タカハシくんの投信生活

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名前: Takahashi 作成日: 2008/08/08
タカハシくんの投資信託運用日記。タカハシくんが独自の切り口で経済や市場を解説します。
投稿者: Takahashi 投稿日: 2008/01/26

さて、いよいよテレビのトップニュースや一般紙の一面まで、「株安」がにぎわすようになりました。

弱気相場しかしながら、この状況というのは、決して、投資するにあたっての悪材料ではないと思っています。スーパーが大安売りの日にチラシを配るのと似たようなもので、株式市場の大安売りは、テレビや新聞がこぞって知らせてくれるものだと思っていますので。

ということで、また1万円、日本株ファンドを追加購入することにしました。

もちろん、この「株安」には、それなりの理由があるのでしょう。世界的な景気後退は、確かに起こるのではないかと思いますし、俗に言う「弱り目に祟り目」というやつ ... 詳細...

投稿者: Takahashi 投稿日: 2008/01/14

新年明けましておめでとうございます。

お正月といえば、"初売り"の季節ですが、日本を始め、株式市場でも、新年早々、ずいぶん盛大な"初売り"が開催されていたようです。

日経平均株価は、取引初日に一時700円以上の値下がりをするなど、大発会としては、史上最大の値下がり幅ということで、一般の新聞・ニュースでも広く報道されていました。

デパートの初売りも、株価の大幅安も、結局のところ、「同じモノがいつもより安く買える機会」なのだと私は思います。違いはといえば、デパートの初売りには人が殺 ... 詳細...

投稿者: Takahashi 投稿日: 2007/12/29

今年も気がつけば、残すところ数日となってしまいました。今年一年を振り返ってみると、「波乱の年」であり、世界的にも日本にとっても、比較的順風満帆だった流れに、変化が起こった一年であったというのが私の印象です。

これが、さらなる波乱の前兆なのかどうかは、私には分かりません。(なんとなく、まだ、しばらく尾をひくような気はしますが、明確な根拠があるわけではありません。)

ただ、そういった波乱の中で、投資家ができることは限られているということを私は最近強く感じます。例えていえば、市場は大海であり、投資家は簡素なヨットのようだと思うのです。波や潮の流れに、ヨットは大きく影響を受け、時に翻弄されますが、ヨットの帆を張ったところで、海の状況を変えることはできません。

我々にできることは、海の状況や天候の変化を注意深く観察することと、悪い事態に備えて、サバイバルできるように備えること、そして、一時の感情で蛮勇を奮わないことくらいではないでしょうか。状況を分析することも大事で ... 詳細...

投稿者: Takahashi 投稿日: 2007/12/10

今年も年の瀬を迎えて、"今年のヒット商品"や"流行語"が話題になる季節になりました。今年を振り返って、気になる言葉を挙げるとすると、私にとっては、タイトルにもある『第三者』、『第三者機関』という言葉かもしれません。

第三者投資に近い話で言えば、金融商品の販売トラブルの仲裁から、企業や金融商品の格付、TBSと楽天の経営権をめぐる問題、社会一般でも、食品表示違反、大相撲力士死亡事件、『消えた年金』と、沸きあがる様々な問題の後には必ず、"第三者機関"という存在がとりざたされていた気がします。

... 詳細...

投稿者: Takahashi 投稿日: 2007/11/25

さて、前回、日本株への追加投資を考えると書いたのですが、その後、順調に(?)株価は下がり続けています。

ということで、予定通り、日本株ファンドを買い増そうと思います。少しずつが信条ですので、まずは2万円追加購入の予定です。そして、その代わりに、物価連動国債ファンドを同じ金額売却しようと思います。

日本株については、ずいぶんと値下がりして、個別にみても安いと思う銘柄が増えてきましたので、ここからは、少しずつ買っていこうかと思っているところです。

一方、物価連動国債ファンドについては、金利が下がりずいぶんと下がり、債券の価格が上昇している一方で、債券の価格に影響を与える消費者物価指数については、実際の物価の感覚よりも低く数値がでているように思われたので、多少売却で損があっても、この金利が上がったところで、一旦少し保有金額を減らそうという考えです。

消費者物価指数については、今後、資源価格の高騰などの影響を反映して上がってい ... 詳細...

投稿者: Takahashi 投稿日: 2007/11/10

大手外国語学校のNOVAが事実上破綻しました。

強気予備校や外国語学校、それに旅行代理店などもそうですが、サービスの提供よりも前に料金を受け取るというビジネスであるため、一つに、会社が傾きかけ、多少の赤字があっても、(預かっているお金が多いので)当座の資金繰りがつけやすく、すぐには破綻しにくく、一方で、一度破綻すると、数多くの利用者が料金だけを支払って、サービスを受けられなくなる事態に陥るため社会的な影響が大きいという特徴があります。

NOVAの場合にも、多くの生徒さん方が、既に支払った代金分の授業が受けられないという事態がニュースなどで報じられています。その中で、実は、私が気になったのは、朝日新聞に ... 詳細...

投稿者: Takahashi 投稿日: 2007/10/28

前回、金融商品取引法についてとりあげましたが、確かに、金融商品のセールスをめぐる問題は多いというのは事実なのでしょう。

但し、その理由は、金融商品の評価というものが、非常にシビアであり、ある意味でとても透明性のある評価を受ける商品であるからというのも一つの理由ではないかと思っています。

たとえば、店員さんに勧められるがまま、洋服を買ってしまい、結局何度も着ないまま、タンスの奥に放置され、大掃除などの時に、「ああ、あんまり着てないけれど、たぶんもう着ないな・・・」などとゴミとして捨ててしまったという経験は、皆さんにも一度や二度はあるのではないでしょうか。

この場合、「価値の認められないものを勧められるがまま買ってしまった」わけですが、たとえ、処分する瞬間にちょっと心は痛んでも、それをいつまでも引きずることはないでしょうし、それを腹に据えかねて、店に文句を言いに行く人もあまりいないでしょう。

なんとなく、勧められて、儲かる ... 詳細...

投稿者: Takahashi 投稿日: 2007/10/15

証券取引法からリニューアルした金融商品取引法が9月30日に施行されました。

ニュースなどでは、「不便で、面倒だ!」という利用者側の声が挙がっているといような報道もあり、金融機関などの販売側でも、法律の要件を満たすために、対応や煩雑な事務に追われるところが多いようです。

変わったところへの影響でいえば、サッカーJリーグの川崎フロンターレのユニフォームのデザインも、金融商品取引法の影響で変わりました。どういうことかというと、川崎のユニフォームの背中には、日興コーディアル証券の「ピーカブー」というコンビニなどで株取引等ができるサービスのロゴマークと野菜の蕪をモチーフにしたキャラクターが広告として載っていました。しかし、この「サービス名称」の広告が今回改正された金融商品取引法の規制対象になる可能性があり、リスク説明等の文言を同時に載せないと、規制に抵触する恐れがあるということなのです。結局、新たに、「日興コーディアル証券」という会社名を背中に入れることで、一見落着したようですが、サッカーのユニフォーム ... 詳細...

投稿者: Takahashi 投稿日: 2007/09/23

タイトルの通りですが、米ドルMMFを売却しようと思います。こちらで投資を始めてから、実に七年目にして、初めての売却ということになります。

一番大きな理由としては、米国経済の今後が、あまりよくないだろうと判断したからです。

円と米ドルとの関係でいうと、しばらく続いてきた円安ドル高傾向は、(1)日米の金利差(米国の金利が高く、日本の金利が安い)、(2)日米の景況差(日本の景気はいま一つで、米国は好景気)、(3)日米の財政状況の差(日本の公債残高は極めて高い)などが絡み合って、比較的長いこと続いてきたものなのかなと思っています。

但し、(1)は、日本のゼロ金利解除、米国の利下げで、方向感が変わったようにみえる。(2)についても、長い好景気を続けてきた米国に、構造的な疲弊(好景気を前提とした、貸しすぎ・借りすぎは、サブプライム問題の火種にもなりましたが、他にも、「やりすぎ」はあるようにも思われます。)が見られる。(3)については、景気にブレーキがかかる中で、イラク ... 詳細...

投稿者: Takahashi 投稿日: 2007/09/12

マーケットを揺るがしている「サブプライム問題」では、「格付」の信頼性というのもひとつ大きなテーマとなっています。

信用度の低い資産(信用度の低い相手先への住宅ローンの債権など)を組み込んだ証券化商品について、「AAA」など非常に高い格付がつけられていたにも関わらず、実は、そもそも潜在的にリスクが高く、大きな損失を出した、また、今後、損失を出す恐れが高いということが判明したということが、一大問題になっているのです。

「格付」というのは、確かに、多くの情報、統計データ、専門家の意見をベースにした信頼性のある情報ではありますが、他方、ある機関の「意見表明」でしかないというのもまた事実であるのだと思います。しかしながら、特に銀行や保険会社、年金基金など、機関投資家といわれるような利害関係者への説明責任を求められる機関にとって、「格付」は、よく言えば「客観的な判断根拠」を提供してくれるものでもあり、一方で、悪く言えば「自らの責任を問われないための材料」として、「格付がよければOK」というように、大きく依 ... 詳細...

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