投資信託トピックス
ETFの増加と注意点
東京証券取引所に上場する上場投資信託（ETF）の数が増えていると同時に、証券会社が取り扱う外国国籍の上場投資信託（海外ETF）の数も増えています。
ETFは取引所で取引される指数連動型の投資信託のことです。上場しているインデックスファンドと考えればよいでしょう。
ETFの増加は、投資家にとっては選択肢の増加を意味します。外国ETFを合わせると、ETFだけで世界のあらゆる国や地域、資産に投資できる時代になりつつあります。
しかし、ETF＝「誰もが知っている代表的な指数に連動するコストの安いファンド」という概念は、ETFの増加により変わりつつあります。これまでは東証株価指数やS&P500指数のように、広く認知された各市場を代表する指数に連動するファンドが中心でしたが、最近はあまり知られていない、あるいはほとんど知られていない指数に連動するファンドが増えています。
米国の状況を見ると、指数会社がコンピュータを駆使して過去のデータを検証し、独自に合成指数を開発し、それに連動したETFを上場させています。また派生商品を活用してレバレッジをかけたETFもあります。
その結果、いわゆる伝統的な指数に連動するETFの経費率は年率0.2パーセント程度だったものの、最近は1パーセントに近いファンドもあります。
現在、日本でも指定指数制度を変更して、一定の条件はつけるものの、自由に指数を選択してETFを上場させることを可能とする法改正が検討されています。そうなれば、日本でも米国と同じような状況になると予想されます。
ETFだからコストが安いと安易に考えずに、それぞれのコストや過去の値動きをきちんと確認してから投資することが重要になります。（updated 5-26-08)
