その他インデックスファンド型ファンドとは?


アクティブ型とインデックス型

投資信託は、その運用方法の違いからから、「アクティブ型」と「インデックス型」に大別されます。

アクティブ型は、指標となるベンチマークを上回る投資成果を目指すファンドです。ファンドマネージャーが業績見通し、市場動向、景気などを分析・予測しながら組み入れる銘柄やその比率を決定します。

一方インデックス型は、特定のベンチマークのパフォーマンスへの連動を目指すファンドです。基準価額がベンチマークに連動するように設計・運用されており、ファンドマネージャーの判断が銘柄選択や配分に影響を与えることはありません。一般に、インデックス型ファンドでは、ベンチマークの構成銘柄の全て、あるいは代表的な銘柄群を、ベンチマークの構成比率と同じ比率で保有することで、ベンチマークとの連動を図ります。

 

その他インデックスファンド型ファンド

投資信託協会では、2008年12月まで採用していた投資信託の商品分類において、このインデックスファンドの中でも、約款上、株式への投資に制限を設けず、日経225TOPIX、日経300以外の指数に連動する運用成果を目指すものを「その他インデックス型」ファンドと定義・分類していました。この分類には、国内の株式を投資対象としたファンドも、海外の株式を投資対象とするファンドも含まれていました。

「その他インデックス型」ファンドが連動の対象とするインデックスには様々なものがありました。名古屋証券取引所の名証25株価指数や東京証券取引所のトピックスコア30のように、証券取引所が算出・公表している株価指数を連動の対象としているファンドもあれば、MSCI KOKUSAIインデックスのように、金融機関グループなどが独自に算出・公表している株価指数を対象としているファンドもあります。また特定のテーマや業種の値動きを反映するよう設計された株価指数への連動を目指すファンドもあります。

 

インデックスファンドの特徴

インデックスファンドはこの分類のファンドを含め、基準価額が対象とする株価指数に連動するように設計・運用されているファンドですから、その株価指数が上昇すればファンドの基準価額は同程度上昇し、株価指数が下落すれば基準価額は下落します。その他インデックス型の投資信託の良し悪しは、連動を目指す株価指数に対してどれだけ高い連動率を維持しているかで決まります。連動率が100%に近いほど、よいファンドであるといえます。この分類に属しながら、対象とする株価指数を大きく上回ったり、大きく下回ったりしている動きをしているようなら、ファンドはその目的通りに運用されていないということを意味しています。

また、インデックスファンドは、信託報酬売買委託手数料といった投資家が間接的に負担するコストが低く抑えられているという特徴があります。信託報酬が低く抑えられているのは、インデックスファンドでは、運用のためにアナリストによる会社訪問や各種調査活動、エコノミストによるマクロ分析などが必要とされないためです。また、証券会社に支払う株式の売買委託手数料についても、インデックスファンドはほとんど組入証券の売買を行わないため低く抑えられています。コストを低く抑えながら、効率的に市場と同程度のパフォーマンスを期待したい投資家向けのファンドであるといえます。