マネックス証券は、2018年10月23日（火）より主要オンライン証券※1で初めて「投資部門別売買状況」と主要株価指数の推移を独自にグラフ化し提供を開始した。
東証一部の取引のうち、約7割の取引シェアを占める海外投資家や年金基金の取引動向を反映するとされる信託銀行の売買状況は、株価動向を予測する上で非常に重要な情報。マネックス証券によると、報道でもこれらの投資主体の売買動向は頻繁に報じられているにもかかわらず、日本の主要オンライン証券では投資部門別の売買状況がわかりやすく提供されていなかった。そのため、個人投資家が情報を確認するには手間のかかる作業が必要だったが、マネックス証券では、今回提供を開始するサービスを活用することで、相場動向を予測する上でかかる個人投資家の手間や時間を大幅に軽減することができると考えている。
なお、今回提供を開始するサービスについてマネックス証券が開発前にSNS上で個人投資家にアンケートを実施したところ、非常に多くから「ぜひ提供してほしい」との意見が寄せられた。マネックス証券は、「本サービスへのニーズは非常に高く、多くの個人投資家の皆様にご活用いただけるものと考えています」とコメントしている。マネックス証券は、従来より顧客の最善の利益を図ること等を目的に業務運営や情報提供等を行っており、2017 年6月22日には「お客様本位の業務運営に関する方針」を発表した。
※1 2018年10月15日現在、マネックス証券調べ。主要オンライン証券とは、SBI証券・カブドットコム証券・松井証券・楽天証券・マネックス証券を示している。
